今、日本の経営者に必要な思考とは
このデービット・アトキンソンさんのセミナーを拝聴したことがあります。日本人とは違う「思考」を持っていらっしゃる方です。外からの思考は宝物と考えていますし、貴重な「宝物のサブメッセージ」が潜んでいます。
そもそも、何が違うのか。それは「思考」です。ものごとのとらえる角度が違うのです。
一言で言えば、「感情ではなく、データを用いる」です。
なぜなら、人の感情は根拠がないのです。データは根拠になります。
日本の経営者に必要なのは、「根拠」に基づいて組織（職場）の運営をする思考じゃないでしょうか。
デービット・アトキンソンさんのセミナーで話しておられました「日本の政治でも感情論から入るから、本質をつかめず結果が出ないのだ」と例えば、日本の観光業は「おもてなしが武器だ！」というらしいですね。ところが世界にあるデータではそんなデータはないらしいのです。
この「思い込み」と「勘違い」は感情論で厄介なものです。
今、日本の経営者に必要な思考とは、「思い込み」と「勘違い」を廃棄する思考でしょう。
デービッド・アトキンソンさんのご紹介
本日、デービット・アトキンソンのおっしゃることを取り上げています。
ご紹介します。
デービッド・アトキンソンはイギリス出身で日本在住の経営者。小西美術工藝社社長、金融アナリストと言う経歴を持つ。
日本の文化財の専門家。オックスフォード大学で日本学を学び、アンダーセン・コンサルティング（アクセンチュアの前身）やソロモン・ブラザーズに勤務し、1990年頃に渡日。
1992年にゴールドマン・サックスに移ってアナリストとして活動し、バブル崩壊後の日本の銀行に眠る巨額の不良債権を指摘。
ほどなく不良債権問題が顕在化し、その名を高める。2006年にパートナーに昇任した後、2007年に退社した。
アナリストを引退して茶道に打ち込む時期を経て、日本の国宝や重要文化財などを補修している小西美術工藝社に2009年に入社・2010年に会長に就任・2011年に社長兼務となって、経営の建て直しにあたった。
その後は日本の文化財の専門家として、日本の文化財政策・観光政策に関する提言なども行っている。
東洋経済新報社の著書『新・観光立国論』で第24回山本七平賞を受賞した。（ウィキペディアより）
最新記事から学ぶこと
=最低賃金と生産性には強い相関がある=
この記事の重要なカ所として
世界中のさまざまな研究機関から発表されています。日本は、この関係を真剣に検討する必要があります。
日本で最低賃金の引き上げを提案すると、反対を唱える人が、エコノミストを中心に現われることでしょう。
確かに需給だけを考えれば、経済学の教科書的には理屈上正当化できるかもしれません。
しかし、実際のデータをみれば根拠がないのは明らかです。たとえば英国では・・・。
日本の場合、「権威主義（権威に服従するという個人や社会組織の姿勢、思想、体制）」が残っているようです。エコノミストがどう言った、こう言ったと発言力のある人の言動を根拠にする思考が読み取れます。
でも、デービット・アトキンソンさんは、データの話をしています。
この思考、姿勢を学んだら良いと思います。
日本の経営者はどうする
経営者の「思い込み」、「勘違い」は、組織（職場）の命を削るリスクが宿っています。「日本の失われた２０年」が証明していますよね。
この「思い込み」、「勘違い」は、個人では排除できません。でも職場なら人が集まっているのですから排除できます。
その方法は、人と会話をして自己主張をするのです。
「私はこう思う。こう考える」この一歩踏み出せば、霧が晴れるように「思い込み」、「勘違い」は消えます。
これが、経営者が働いてくれる従業員にGIVEできるこころのこもった贈り物ですね。
おわりに
とにかく、日本人は、「前例踏襲」と「参考書主義（他のまねを根拠にする）」が顕著にあります。
そして、「変われない」が来ます。単一民族が災いしているのだろうと思っています。
なぜなら、アメリカで心理学が発展したのか？それは、人種が混ざって「常識・普通」が混ざって生きづらい社会だからでしょう。
日本のように「そんなこと常識だ！これは普通じゃん！」というのはないでしょう。
だから、「思い込み・勘違い」を回避する手段として会話力（伝える力）が進化したのではないでしょうか。
単一民族の日本の感情論は、特殊です。そして危険でしょう。
参考記事
｢低すぎる最低賃金｣が日本の諸悪の根源だ：東洋経済オンライン
2020年の適切な最低賃金は1313円
デービッド・アトキンソン : 小西美術工藝社社長
